少子高齢化や人口減少により国内市場の縮小が懸念される中、今後事業活動の維持・拡大を図っていくために、近年、海外市場への進出に注目が集まっています。その一方で、海外進出を検討するにあたっては、国内での事業とは異なるリスクに関して事前に十分な調査や検証を行うことが重要です。
本研修では、日本と海外における文化や法律などの違いを踏まえ、海外事業戦略を策定する手法や海外赴任者を選定し養成する方法を体系的に解説します。その学習内容を実行に移すことで、自社や自組織の海外進出を成功に導くことができるようになります。
海外進出を検討する企業や組織が年々増えている中、以下のような研修コンテンツを開発してほしいとのお声を最近多くいただくようになりました。
こうしたお声にお応えするために、「海外事業戦略立案」や「海外赴任者養成」を積極的に支援するための研修メニューを取り揃えました。
日本企業や組織が海外進出する際には、世界で勝ち切るための海外事業戦略を立案することが鍵となります。
その策定に当たっては、海外市場への参入戦略、為替レートの変動リスク、国際マーケティングの方法などの知識やスキルが必要になります。
それらを基礎・応用・実践編に分けて段階的に獲得することができるプログラムを提供します。
海外事業戦略を立案した上で、つぎに必要になるのが、現地で活躍することができる海外赴任者を選定し養成することです。
その養成を実現するために、海外拠点のスタッフとしての心構え、理解しておく事項、求められるスキルなどを体系的に身につけ、海外赴任者の不安や海外拠点で想定されるリスクを払拭するための講座を展開します。
海外事業戦略を立案し、海外赴任者を養成した後に、海外事業を成功に導くためには、グローバルなガバナンス体制を構築することが重要です。
その体制を構築するために、人事労務管理、財務管理、組織文化マネジメント、コンプライアンス遵守などのグローバルなガバナンス体制の構築方法をわかりやすく解説します。
海外事業戦略についての基礎的知識や具体的な実践手法を理解することで、進出先の国や市場の実情に応じて、確実に収益化が見込まれ「世界で勝ち切る」海外事業戦略を策定することができるようになります。
海外に進出するに当たって把握することが必要となる先進国や新興国の文化・法律・リスク・将来性などを体系的に学習することで、現地で大きな成果を残すことができる海外赴任者を選定し養成することが可能になります。
海外進出を進める企業や組織内で、本社や本部組織と海外拠点とが一体になって海外事業全体を管理するための方法を習得することで、海外事業を成功に導くグローバルなガバナンス体制を構築することができるようになります。
中山 達樹中山国際法律事務所 代表弁護士
中山 達樹中山国際法律事務所 代表弁護士
中山 達樹中山国際法律事務所 代表弁護士
